Aコース
正確な調査結果を得るためには、きちんとした手続きを踏んで調査を進める必要があります。調査対象者の選定方法、アンケート票の作り方などを解説しました。
賃金センサス、毎月勤労統計、家計調査、消費者物価調査などの官庁統計は労働組合にとっても基礎データとして重要です。各調査の特性や制約を理解した上でどう活用するかをお話ししました。
Bコース
Excelを使用して、アンケート調査の集計を行う方法を解説しました。
労働調査協議会が、50代および60代の組合員を対象に2010年1月〜6月に実施した、「定年後の仕事と生活に関する調査」(8産別・単組が参加)の結果を報告しました。
近年、政治における世論調査の果たす役割が注目されているなど、世論調査は国民の意見や意識を知る上で欠くことのできないものとなっています。NHK放送文化研究所で長年世論調査に携わってこられた講師に、調査結果を利用する際に注意すべき点についてお話しいただきました。
(講演内容は『労働調査』2010年11・12月合併号に掲載されています。 PDFファイルをダウンロードできます。)
組織率の長期低落など、労働組合をとりまく状況は依然として厳しいですが、雇用確保や労働条件の改善、非正規労働者の処遇改善など、労働組合への期待が高まりつつあるのも事実です。 調査や経験を踏まえて労働組合に対して提言を行っている講師に、今後の労働組合の役割や、そこで求められる役員像を中心にお話しいただきました。
(講演内容は『労働調査』2011年2月号に掲載されています。 PDFファイルをダウンロードできます。)